母なる大河信濃川の河川環境改善に向けて

 国土交通省では、信濃川の河川環境や水利用の現状をより正確に把握し、その調和のための方法を検討するため、平成11年に「信濃川中流域水環境改善検討協議会」を設置しました。協議会では、水質・水温調査のほか、サケなどの魚類・底生生物などの生息状況や川底の岩石に付着する藻類など様々な調査を行い、平成21年3月23日に開催された第19回信濃川中流域水環境改善検討協議会において、10年余りに及ぶ各種調査・検討に基づく「信濃川中流域の河川環境改善に係る提言」がまとめられました。

提言骨子

1. 減水区間の河川流量は、関係者による望ましい河川環境の確保に向けての今後の取り組みを経て決まるものであること。
   そのときに、協議会で学術的に検討された最低限確保すべき河川流量を下回らないようにすべきであること。
2. 最低限確保すべき河川流量は、魚類の生息及び遡上降下が可能なものとするなどのために最低限必要な流量を示したものであり、これをもって減水する前の信濃川の豊かな河川環境を再現することはできないこと。
3. サケなどの魚類の遡上降下が円滑に行われるために、宮中取水ダム及び西大滝ダムの魚道などを構造改善すべきこと。
4. 今後も引き続き、国が中心となって河川環境の調査を行い、その内容を評価し、この評価を踏まえ、協議会は必要に応じて新たな提言を行うこと。